MARCH（マーチ）は、東京都並びに関東地方に本部を置く難関私立大学群を示す通称で、
（M）- 明治大学（千代田区）
（A）- 青山学院大学（渋谷区）
（R）- 立教大学（豊島区）
（C）- 中央大学（八王子市）
（H）- 法政大学（千代田区）
の5校の英字表記の頭文字で構成されています。

首都圏の上記私立大学5校を指した語であり、首都圏外を含む日本全国において、大学受験や就職活動などの際に使用されることのある造語です。「明青立法中」（めいせいりっぽうちゅう）と呼ばれることもあります。
この括りには実体はなく、この大学群を単位とした特別な交流や集会などは存在しません。「MARCH」の一部は東京六大学とも重複し、スポーツの連盟などで交流する大学もあります。

法政大学は、偏差値の面で明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学の4校いずれにも及ばず、キャンパスの立地では、市ヶ谷キャンパス（法学部・文学部・経営学部・国際文化学部・人間環境学部・キャリアデザイン学部・デザイン工学部・GIS（グローバル教養学部））こそは都心部にありますが、経済学部・社会学部・現代福祉学部・スポーツ健康学部は玉キャンパス、情報科学部・理工学部・生命科学部は小金井キャンパスと立地についても4大学から人気を落としています。いずれの面に関しても受験生にとって魅力が劣ってしまうことから序列最下位となっています。

中央大学は、看板の法学部こそは早慶に迫るほどの偏差値の高さを誇りますが、それ以外は、偏差値の面で明治大学・青山学院大学・立教大学の3校よりもワンランク下になる学部が目立つことが序列4位の理由になっています。

また、立地に関しても、後楽園キャンパス（理工学部）、市ヶ谷田町キャンパス（国際情報学部）以外の学部学科は八王子市の多摩キャンパスという点も序列を下げてしまっている理由に挙げられています。

立教大学は文文学部、経済学部、理学部、社会学部、法学部、経営学部、異文化コミュニケーション学部は池袋キャンパスで、同じように東京23区内で立地面で恵まれていると言えます。

しかし青山学院大学同様にキリスト教系の大学のため、宗教色が強いイメージが邪魔しています。さらに、新座キャンパスの観光学部、コミュニティ福祉学部、現代心理学部の偏差値が低いため、難関大学とは言い難いことから序列では3位になっています。

青山学院大学は、キャンパスの立地では、文学部、教育人間科学部、経済学部、法学部、経営学部、国際政治経済学部、総合文化政策学部は渋谷区の青山キャンパスで、同じように東京23区内で立地面で恵まれています。

しかし、明治大学とは違ってキリスト教系の大学ということもあり、宗教色が強いイメージが人気を落としている理由にあげられています。しかし偏差値の面では明治大学と遜色なく、序列では2位となっています。

明治大学は、文系の看板学部である法学部・商学部・政治経済学部・文学部・経営学部は和泉キャンパスと駿河台キャンパスで、いずれも東京23区内の立地で、宗教色がない世俗的な大学という点も、社会的にあらゆる方面から着目されやすい大学です。

早慶には学力的に一歩及ばない学生、あるいは入試で不合格になってしまった人の滑り止めとしては、明治大学が第一候補にもなりやすいと言われ、明治大学はMARCHの中でも序列は1位と言われています。

歴史を多角的に研究し、自分のルーツや21世紀を考える、それが史学科の大きなテーマです。そして「にっとうせい」。これは史学科を象徴する言葉で「日東西」と書き、日本史、東洋史、西洋史の3分野の頭文字をつないだもの。2年次からいずれかの分野に所属して、歴史のロマンをより深く学びます。また、ゼミでは担当教授による少人数制ならではの、きめ細かな指導を受けることができます。

日本人全体の国語力の低下が叫ばれている中、情報を正しく受け止めて、自分なりに思考し、結論を的確に表現する―これが大学で要求される「国語力」。日本文学科では１年次に少人数制の国語力養成講座「大学での国語力」を開講し、〈読む〉〈聞く〉〈書く〉〈話す〉力を養います。また、この科目では高校までとは異なる大学での〈学び〉をマスターすることも目指します。２年次からはゼミナールがスタートし、専門分野の研究を深めていきます。

法政大学 国際文化学部 国際文化学科は、異文化間で発生する問題の解決に「文化情報学」という新しい学問を通じて取り組んでいます。「文化情報学」とは、さまざまな文化の事象を分析し、それを新しい「意味」を生むコンテンツへと組み替えることを意図した新ジャンルの文系情報学。言語・表象・情報・国際社会に関する４コースを設置し、少人数教育のもとに特色あるカリキュラムを用意しています。

政策科学科では、政治、法律、経済に関する科目を多く設置しています。社会科学の視点から、諸問題に多面的にアプローチします。併せて国際政策文化学科設置の科目も履修することで、背後にある文化と向き合い、さまざまな価値観をふまえたうえで解決策を提案できる能力を身につけます。

約700の専門科目のうち半数以上の科目はどの専攻に属していても受講可能です。例えば中国の社会や歴史に興味があれば、中国言語文化専攻の「現代社会事情」や、東洋史学専攻の「東洋近代史」を学ぶなど、同じテーマについて複数の専攻の科目を受講することで、異なる視点での見方、考え方を身に付けることができます。

中央大学 経済学部 経済学科では、激変する現代の社会状況に対応して、現実の経済的諸問題に対するアプローチの仕方が異なる2つのクラスターを設け、複雑化した経済の動きを分析し得る能力と問題解決への的確な政策提言能力の育成をめざします。そのために、特定の分野や領域を、より深く専門的に学べるクラスター制を導入しています。

中央大学法学部国際企業関係法学科の基本コンセプトは、法と経済との二つの分野を深く理解し、地球規模で活動・活躍する、国際社会に認められるリーダーを養成することにあります。そのために学修しなければならない科目が、導入基礎－基幹－発展の順で配置され、体系的に学修できる仕組みになっています。

社会が直面する問題について「どのように」対処するのかを学ぶのが、経済政策学科です。経済学の知識を応用して問題解決に向けた政策を追求し、さまざまな領域を深く学んでいきます。政策の中心が国民である原則を忘れずに、経済システムが変容する時代に対応した政策立案ができる人材を育てます。

国際ビジネス法学科では、法律の観点から外国企業との取引のための交渉や、紛争の予防・解決に向けた考え方について学び、国際舞台で通用する法知識とセンスを磨く「グローバルコース」を2022年4月に設けられます。少人数での授業を中心とし、法律だけでなく交渉術に関する基礎的な素養や書面作成術を英語で学び、得られた知識を発信するための能力を修得します。