大工は10年後になくなる仕事としてあげられています。ノミやカンナで木材を削り、穴を開け、柱やはりを組んでいく。家を建てるイメージとして浮かんできますよね。

しかし昨今の木造建築の95％以上は、木造住宅に用いる木材を事前に工場で加工し、現場に搬入するプレカット工法とされています。10年後は大工の仕事が完全に無くなっているかもしれません。

テレフォンアポインターといえば通信販売の受付やフォロー業務がメインとされています。現在でもフリーダイヤルで通販を申し込む方も多いかと思います。

しかしインターネット化が進み、アマゾンや楽天市場、ヤフーショッピングなどインターネット通販が主流となりはじめ、10年後にはほぼネットで全てが完結してしまいそうな勢いです。

信用金庫の渉外係は、下町や地方では今でも活躍しています。しかし、インタネット化やキャッシュレス化が進んでいる現在、徐々にその存在意義も薄れてきているのが実情です。

10年後はなくなってしまいそうな仕事といえます。

臨床検査技師は、医師の指示に従って、患者の採血を行ったり、生物学的な検査を行います。

臨床検査は現在AI開発が行われており、コスト削減、患者経験の改善、医療業界全体の効率向上の3つのメリットが期待されています。AIには、医療サービスの提供方法（ケア・デリバリー）そのものを変革する力があります。つまり、診断精度の向上から患者ケアの改善にいたるまで、業界全体を発展させる可能性を秘めているとされています。

国際公務員は、ILOやUNESCO、WHOなどの機関や世界各地にある事務局、地域事務所などで、プロジェクトの作成、運営、管理、監督に当たります。

国際公務員も10年後にはなくなる仕事としてあげられていますが、その理由は明らかにされていません。仕事がなくなるというよりは、現地にいなくても日本からリモートで仕事ができるということを意味しているのかもしれません。

司法書士は不動産登記や会社設立登記を法務局に申請する役割を担います。

司法書士もAIの登場により10年後には仕事がなくなるとされています。必要書類の収集、申請書の作成などはすでに申請書類作成をサポートするソフトも登場し、バージョンアップされるごとに精度も向上しています。ただし、登記業務の性格と現行法との兼ね合いから、すべての業務がAI化されることはないでしょう。もっとも影響を受けるには補助者かもしれません。

ＯＡ機器販売員は、業種、業態に関係なく、様々なオフィスに出向き、自社取り扱い製品であるコピー機、プリンタ 、ファックス、パソコン、ネットワーク機器及びソフト等のＯＡ機器についてカタログ、提案書、仕様書、マニュアル等を使って機器 の種類、性能、機能等について説明を行います。

10年後になくなるとされている理由については明らかになっていませんが、主に営業のような仕事のため、顧客が必要としなければ消滅してしまう可能性があります。

企業の労働管理と社会保険に関する、いろいろな手続きを事業主に代わって行うのが、社会保険労務士です。社会保険労務士も10年後にはなくなる仕事といわれています。

社会保険労務士の仕事のうち、独占業務として守られている「1号業務」「2号業務」のいわゆる書類作成業務のAI代替可能性はおよそ80%だと試算されています。しかし対人関係能力も必要とされているので、この部分がAI代替可能かによります。

鍛造技術者も10年後にはなくなる仕事とされています。これは既にトヨタ自動車など大手企業ではAIを採用しはじめています。検査工程において磁気探傷検査の自動化を実現するためにAIを導入するなど、AIが身近になってきています。10年後には技術者が行う作業にもAIが踏み込んでくる可能性は大きいといえます。

人気のラーメン屋の調理人も、仕事として10年後にはなくなるとされています。確かに給食調理人や弁当、総菜作りもAIができるならラーメンもAIが作ることも可能になりそうです。

味も一定させることもでき、しかも食中毒の危険性もありません。ラーメン屋に入ったら無人だったという時代がくるかもしれません。

稲作農業は近年の異常気象や、後継者不足が理由で継続の危機に陥っています。そこで全国屈指の米所新潟で米作りに“革命”を起こすプロジェクトが動き出しています。

田植えから稲刈りまで、１年を通じ収集したビックデータをAIに解析させ、最上級のブランド米を作るというものです。さらに北海道では、人気小説のモデルとなった無人農業ロボットの開発が進み、人手を全くかけない完全自動化の世界を目指し、技術革新がもたらす “農業革命”を起こそうとしています。

家政婦の仕事も10年後にはなくなるのではと言われています。その理由に、自宅で家事をこなすアバターロボットによる家政婦サービスがあげられます。

Mira Roboticsが2020年の開始を目指している家事支援サービス「ugo（ユーゴー）」で、人間がロボットを遠隔操作することで、これまで家事支援サービス普及の障壁となっていた心理的なハードルやコストといった問題を解決し、今後増加が見込まれる共働き世帯や高齢者世帯をターゲットに気楽に利用してもらえるサービスを目指しています。

土地や建物といった不動産を鑑定し、適正な金額を出す職業。不動産取引を成り立たせるうえで、なくてはならない職業とされています。

AIの導入によって効率化が期待されている業務の１つに、 物件価格の算定が挙げられます。マンション物件等のデータが多い不動産の鑑定業務は、AIに代替される可能性が高いと考えられます。

仕事内容は独占業務の「財務諸表監査」をはじめ、財務・経理、株式公開支援、会計コンサルティングなど多岐にわたります。

テクノロジーの発展に伴い、さまざまな業務はAIにより代替可能といわれており、ホワイトカラー分野においても、海外の安い人件費を背景としたBPOからAI化の初期段階であるRPAへの移行過程にあるといわれています。近い将来、仕訳入力作業などの定型業務はかなり効率化されるとしています。つまり、これは定型の仕訳入力作業を業務とするキーパンチャーとしての業務は必要となくなることを意味し、これこそが、AI化により仕事が奪われる未来の実態といえます。